LINE広告の3つの主要配信機能

LINE広告には、主に「オーディエンスセグメント配信」「オーディエンス配信」「類似配信」という3つの配信機能があります。

広告の配信対象を指定できるオーディエンスセグメント配信

年齢・性別・属性・地域などで広告を配信する対象を指定できる機能です。たとえば地域であれば、都道府県・市区町村という大きな括りから、地図上の地点から半径3km以内の範囲といった限定したターゲティングが可能です。

また、ユーザーの興味関心、子どもの有無や推定年収などでもターゲティングできます。対象ユーザーの属性や興味を推測して、よりアクションにつながりやすいユーザーに広告を配信しましょう。

ユーザーデータを活用するオーディエンス配信

「オーディエンス配信」は、オーディエンス（広告の配信対象）データを活用して対象のユーザーに広告を配信する機能です。Webサイトへの訪問履歴のあるユーザーに再度、広告を配信するリターゲティングも、オーディエンス配信で実施できます。

具体的には、商品やサービスを初回購入したユーザーデータを利用し、再び同じユーザーに購入を促す広告の配信などが可能です。購入だけでなく、問い合わせや資料申込など、さまざまなオーディエンスデータを設定できるので、目的に合わせて広告を配信できます。

類似ユーザーに広告を届けられる類似配信

類似配信は、基となるオーディエンス(過去にコンバージョンしたユーザーデータや、自社で保有する顧客情報)に類似したユーザーをLINE内で新たに探し、広告を配信する機能です。

管理画面上では、オーディエンスサイズという配信する対象である類似ユーザーの総数を設定します。オーディエンスサイズは、1〜15%もしくは「自動」の選択が可能です。指定するオーディエンスサイズが小さいほど広告の配信効果が期待できます（似たユーザーに広告を配信できる）が、リーチできる人数が限られます。逆にオーディエンスサイズが大きいほど、リーチできる人数が増える分、似ているユーザーの割合が少なくなります。

広告配信の活用パターンを見てみましょう

紹介した配信機能をより理解するために、ここでは3つのモデルケースを紹介します。LINE広告でどのような広告配信ができるのかを見ていきましょう。

それぞれのケースごとにおすすめの配信機能を説明していきます。実際に行う広告配信に近いケースを探して、配信機能を選ぶときの参考にしてください。

ケース1：不動産会社

地域に密着している不動産のようなビジネスでは、「地域」のセグメントで広告配信ができる「オーディエンスセグメント配信」が効果的です。都道府県だけでなく、市区町村まで設定して広告を配信できます。

また、店舗から半径数km以内などと指定して広告を配信すれば、地域のユーザーに対して訴求が可能です。

ケース2：ゲームアプリ会社の宣伝担当者

新作ゲームアプリの情報を多くの人に届けるには、「オーディエンスセグメント配信」 と「オーディエンス配信」の併用が効果的です。

まずオーディエンスセグメント配信で「ゲーム」に興味関心のある人に広告をセグメント配信し、ゲームの紹介ページにLINE Tagを埋め込んで、サイトへのアクセスを増やしましょう。その後、サイトに訪れたユーザーに対して、「オーディエンス配信」でお得な情報を配信すれば、ユーザーの行動喚起が期待できます。

ケース3：学習塾

新規の入塾者がほしい学習塾のケースでは、「類似配信」と「オーディエンス配信」の併用が効果的です。

WebサイトのトップページにLINE Tagの「ベースコード」を、資料請求完了ページに「ベースコード」と「コンバージョンコード」の2種類を埋め込みます。ユーザーデータを蓄積していく中で、「サイトに訪れたものの資料請求を完了しなかったユーザー」や、「資料請求を完了したユーザー」に類似するオーディエンスを対象に資料請求を促す広告を配信すれば、ユーザーの獲得が見込めます。

過去、Webサイトに自然に訪れた人に加え、それに類似した新規ユーザーが配信対象に加わることで、配信効果がアップするでしょう。

今回紹介したモデルケースをもとに、実際にどのような配信機能を使えば配信効果がアップするか検討してみてください。